■犬と猫で違いはあるのか？

 

「空前のペットブーム」が到来していると言われ始めたのはかなり前ですが、その勢いはまだ続いているようです。矢野経済研究所の調べによると2015年度のペット関連の市場規模は1兆4,720億円。2016年度は1兆4,889億円（見込）、2017年度は1兆4,987億円（予測）と、1兆5,000億円が目前です。

 

一方、総務省が毎年行う家計調査でも、ペットフードや動物病院代などといった年間のペット関連費の総世帯平均は、2000年が11,649円だったのに対し、2015年には16,967円となり、2016年には17,788円へとさらに増加。ペットにかけるお金は年々増えているのです。

 

このようななかで、ペットを飼っている人はペットに万が一の事態が起きたときに備えて、どういった対策をしているのでしょうか。

 

■一番こわいのは病気？ 8割以上がかかりつけの病院をもっている

 

今回は、マクロミルが2017年8月29日に発表したアンケート調査、「ペットの『もしも』の時の備えについて、犬猫の飼い主1,000人に調査」から見ていきましょう。この調査は同社が犬または猫を飼っている全国の20～69歳に対し、インターネットで調査を行ったものです（犬の飼い主（500サンプル）、猫の飼い主（500サンプル）／合計1,000サンプル）。

 

まず「飼っている犬・猫に、万が一のことがあった際の備えとして、現在行っていること」についてたずねると、もっとも多かった回答は「かかりつけ動物病院をつくる」が82.4％。次いで「貯金」が28.7％、「迷子札の装着」が24.4％と続きます。やはりこわいのは病気ということでしょう。また、信頼できる獣医さんなら、ちょっと様子がおかしいけれど大丈夫だろうか、といった相談もしやすいですね。

 

■「ペット貯金」の平均は？ 猫の飼い主は約16万円、犬の飼い主は約30万円！

 

もしもの時の金銭的な面での備えとしては、貯金やペット保険などがあげられるでしょう。これにはどの程度お金をかけているのでしょうか。

 

まず、もしもの場合に備えて貯金をしていると答えた人は、犬の飼い主が26.4％で猫の飼い主が28.4％。犬猫であまり大きな差は見られません。

 

一方、貯金をしていると答えた人の貯金額（1匹あたりの平均）は、犬の飼い主で295,102円、猫の飼い主では162,164円となっています。ペット用として厳密に貯金を区分しておらず、いざというときは通常の貯金から出していくという人もいると思いますが、ペット貯金をしているという人は比較的まとまったお金を貯金していることがわかります。また、犬・猫ともに40代の飼い主が最も多く貯金をしているということです。

 

一方、ペット保険に加入している人は犬の飼い主の28.4％、猫の飼い主の11.4％。加入している人の掛け金（1匹あたりの平均・月額）は、犬が3,169円、猫が2,747円。掛け金の額に大きく差はないものの、犬の飼い主の方が猫の飼い主に比べるとペット保険には多く加入していることがわかりました。

 

ちなみに年代で見ると、犬の場合30代と60代の飼い主が、猫の場合は20代の飼い主が多くペット保険にはお金を掛けているという結果が出たそうです。

 

■飼い主の「もしも」に備えて何をしている？

 

いくら飼い主がペットのために備えをしていたとしても、事故や病気など、飼い主自身にトラブルが起こることもあり得ます。一人暮らしの飼い主なら、普段は旅行なども極力控えているという人も多いはずです。そんななか、もし突然病気にかかって入院でもするようなことになれば、その間の世話なども気になるところです。

 

こうした飼い主自身のトラブルに関する備えについては、69.2％の人が「対策をしている」と回答。言い換えれば、飼い主のうち3割は特に備えをしていないことになります。

 

備えとして最も多かった回答は「面倒を親族に相談」で27.7％、次いで「貯金」が25.2％となりました。一方で「遺言書」の用意や、サービスが提供され始めているという「老犬・老猫ホーム」への入所検討、「ペット信託」などはいずれも3％に満たない結果となっています。いざというときにはやはり家族に相談する人が多いということでしょう。

 

 

情報提供元：（株）矢野経済研究所「ペットビジネスに関する調査（2016年）