ペットのQOL向上を目的としたぺットサプリ市場が拡大している。主に動物病院での取り扱いが増えており、市場規模は、末端ベースで約60億円と見られる。ペットフード協会によれば、犬猫の平均寿命は延びており、1匹にかける支出金額も年々増加しているという。

ペットサプリメーカーは、高齢化したペットの健康維持を目的に、免疫賦活、骨・関節の維持、アイケア、口腔ケア、整腸などを訴求したサプリの製品化を進め、機能性、嗜好性の研究に注力している。一方でペットサプリの受託製造企業はまだまだ少なく、関連企業は設備投資に慎重な姿勢を見せている。

■犬猫も高齢化、サプリのニーズ高まる

現代日本では、犬猫をはじめとするペットは家族の一員として、単なる愛玩動物としてだけでなく、伴侶動物、コンパニオンアニマルとして飼い主の心に寄り添う存在となっている。介護施設や病院では、認知症や鬱症状を発症した患者への治療の一環として、犬猫との触れ合いが用いられることも多い。

ペットフード協会による最新の「全国犬猫飼育実態調査」によると、全国の犬の飼育頭数は約8903千頭（前年比99.8％）、猫の飼育頭数は約9649千頭（同101.2％）とほぼ横ばい。平均寿命は犬14.29歳、猫15.32歳、1頭あたりへの平均支出金額は犬1万1480円（前年1万818円）、猫7521円（同7475円）となり、いずれも増加傾向にある。飼育頭数は横ばいだが、高齢化が進んだことで、健康食品、サプリメントの需要は拡大している。

■獣医師ルートが堅調、獣医師専売品が増加

富士経済によると、2018年の国内のペット関連商品市場規模は4640億円。カテゴリー別の市場規模では、犬猫特有の疾患に合わせて栄養バランスを調整する療養食が325億円（前年比4.5％増）、食事では補完できない栄養素の摂取を目的としたサプリメントが63億円（同6.8％増）と堅調に推移した。

現在、ペットサプリは、動物病院をはじめ、DgS、ホームセンター、ペット専門店、WEB通販などで流通する。最近では、動物病院ルートのシェアが拡大しており、獣医師専売品が数多く上市されている。

動物病院は、全国に約1万1000軒あり、治療補助や疾患の再発防止を目的にサプリを積極的に活用する獣医師が増えているようだ。獣医師は、臨床試験データなどサプリに求めるハードルが高く、飼い主からの信頼も厚い。メーカーにとっては、参入障壁が高い分、自社製品の安全性、信頼性を保証できるメリットがあり、安定した販促が見込めるチャネルとなっている。

■機能性、嗜好性の研究が進展

配合素材としては、乳酸菌、ナットウキナーゼ、酵素、緑イ貝エキス、サーモンオイル、冬虫夏草、プロポリス、グルコサミン塩酸塩、コンドロイチン硫酸、アスタキサンチン、有機ゲルマニウム、アミノ酸類などが利用されている。バイヤーの話では、飼い主の多くが自身の体感を基準に商品を選択する傾向にあり、乳酸菌や酵素など人向けで需要の高い素材がペット向けにも伸長する傾向があるという。また継続して使用させるための嗜好性を重視し、ペースト、リキッド、オイルなどの与えやすい剤形が好まれている。

カテゴリー別では、高齢化したペットを対象に、免疫賦活、骨・関節の維持、アイケア、口腔ケア、整腸といった訴求が多く見受けられる。

室内で飼育されるチワワやヨークシャテリアなどの小型犬や高齢化した犬は、脱臼、膝蓋骨脱臼になりやすく、人と同様に、骨・関節サポート分野は伸長している。

また口腔ケア分野では、「KT－11」「L8020」「ロイテリ菌」など乳酸菌を配合したサプリの開発が活発だ。歯周病や口臭のみならず、歯周病菌を中和することで、口腔内フローラの菌バランスを調整し、全身の免疫賦活を促すという研究成果も報告されている。

機能性素材を活かした商品開発が活発化する一方で、ペットサプリの受託製造企業はまだまだ少ない。ペットフード安全法に基づく農林水産省への製造許可手続きや既存工場ラインへのコンタミリスクなどが障壁となり、ペットサプリ製造ラインへの設備投資には慎重な企業が多いようだ。

■動物薬事法違反も

ペットサプリの販売においては、農水省の定める動物薬事制度のもと、効能効果の表示、広告宣伝を行う必要がある。10月には、HP上で「犬のがんに効く」と効能効果を宣伝したとして、逮捕された販売メーカーも。ペットは自分から言葉が発せないだけに、販売者には法制度の順守が求められている。

情報提供元：健康産業新聞