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そんな状況を迎えた飼い主にとって心強いのが「ペット保険」だが、その選び方は実に難しい。
「犬の治療費の場合、日常的な健康チェックや検査、歯石取りなどで年間約4万円はかかります。加えて狂犬病などの予防接種代が年間2万5000円ほど。15歳を寿命と考えれば、ずっと健康体でいても生涯で約100万円はかかり、さらに手術が必要な病気になれば一回あたり20万円ほど必要になってしまう」
そう指摘するのは、『こんな動物のお医者さんにかかりたい！ 信頼できる動物病院の見つけ方 つきあい方』などの著書がある獣医師・似内惠子氏だ。
ペット治療はすべて自由診療であるため、「治療費は“獣医の言い値”で決まる」（都内動物病院の獣医）という現実がある。一般的な相場を鑑みても、飼い主は相応の治療費を覚悟しなければならない。
そうした事態に備えて、飼い主の間で「ペット保険」への関心が高まっている。調査会社の富士経済によれば、ペット保険の契約件数（2015年末時点）は約106.5万件で、2011年末の約1.75倍に増加。2017年末には135万件に伸びると見られている。
加入件数は増加傾向にあるとはいえ、約2000万頭におよぶ犬・猫の飼育数（ペットフード協会）と比べると6～7％程度に過ぎない。万が一の時に“ペット破産”しないためにも、ペット保険について正しい知識を持っておくべきだろう。ペット保険を選ぶ際の具体的な基準や注意点を専門家に聞いた。
補償費・補償割合の「例外・制限」を読む
ペット保険は、主に定率補償型と定額補償型に分かれる。一般的なのは「定率補償型」だ。ペット保険に詳しいファイナンシャルプランナーの平野敦之氏が解説する。
「動物病院でかかった治療費の50％、あるいは70％を補償する5割型や7割型が多く、なかには全額補償する10割補償型もあります。
それらを選ぶ時には、入院・通院の日数や手術の回数に制限がついているか、年間の補償費用に上限が定められていないかなどの“制限”を、加入前に確認することが大切です」
実際に、国民生活センターには「思っていた補償金額が得られなかった」という相談が寄せられている。毎月払う保険料の額と「○割補償」という文言だけに注目していると、そうしたトラブルが生まれると考えられる。
犬種・猫種によって発症リスクの高い病気を知る
動物評論家の三上昇氏は、「自分の飼い犬・飼い猫が罹りやすい病気を知ること」の重要性を説く。
「保険によっては補償の対象外となる病気を指定していることもあります。例えば、レトリバーなどの大型犬は股関節が弱く、股関節形成不全を発症しやすい。ダックスフントは高齢になると椎間板ヘルニアになりやすくなります。メスの犬であれば子宮蓄膿症のリスクもある。こうした病気やケガが補償の対象外になっていないか、加入前にチェックすべき」
一度罹った病気が補償対象外にならないか調べる
ペット保険は1年契約などの更新制が一般的だ。ここでも、更新時の確認を怠ってはならない。
「例えば、ダックスフントの椎間板ヘルニアは、一度手術を受けても、術後の状態次第で再手術が必要になるケースが少なくありません。しかし、“更新前に発症した病気の治療は補償対象外になる”と記されている保険もあるので、更新時に注意してほしい」（前出・似内氏）
月額1000円未満「低額保険」の注意点
近年、ペット保険の種類は増えており、月額1000円を切る低額プランも登場してきた。
「低額であるほど制限が多い。補償されるのは手術費のみで入院・通院費は補償外だったり、2回目以降の手術は全額負担になる商品が目立ちます。最小限の保険料に抑えるには適していますが、いざという時にすべて賄えると考えるのは間違いです」
自己負担分だけ支払う「ペット保険証」の使い方
一般的にペット保険の補償金は、一度動物病院の窓口で治療費を全額支払い、後からペット保険会社に請求して受け取る仕組みとなっている。
しかし、手術や治療の内容によっては一時的でも高額な負担が必要となる場合があり、家計を圧迫してしまうこともある。「請求手続きが面倒」という声も少なくない。
「なかには、『ペット保険証』を発行し、最初から自己負担分だけの支払いで済む保険もあります。ただしこの『ペット保険証』は、加入する保険会社と提携した動物病院でなければ有効でないため、通っている動物病院が対象病院かどうかを確認してから加入すべきです」（前出・平野氏）
愛犬・愛猫の“万が一”に備え、治療費負担で“ペット破産”しないために、ペット保険を賢く選ぶ飼い主でありたい。
情報提供元：マネーポストWEB※週刊ポスト2017年6月9日号
