◇事前に飼い主との写真を撮影

 

熊本県を中心とする一連の地震で、飼い主とはぐれたペットの情報を求める書き込みが、ツイッターなどのソーシャル・ネットワーキング・サービス（ＳＮＳ）上で相次いでいる。環境省は、東日本大震災などの教訓を生かした「災害時におけるペットの救護対策ガイドライン」や飼い主向けの小冊子「備えよう！　いつもいっしょにいたいから」をインターネット上で公開している。ペットとはぐれた際の対処法や避難所で動物を飼育する際の注意点などをまとめた。【大村健一／デジタル報道センター】

 

環境省の動物愛護管理室は、地震などの災害の際は飼い主とペットが一緒に避難する「同行避難」を原則としている。しかし突然の地震の場合は、まず飼い主自身が安全を確保し、短時間で貴重品や火元などに気を回した上に、ペットまで連れて避難するのは難しい。東日本大震災の際は、地震の後でペットを迎えにいった飼い主が、津波にのみ込まれたケースもあった。「室内で飼っている小型犬や猫でもパニックになって扉や窓から逃げ出し、行方不明になった例が過去の災害では多数あった」という。

 

ペットとはぐれてしまった際は「まず市町村など自治体の動物愛護センターや、保健所、警察など公的機関に届け出ることを優先にしてほしい」と呼びかけた。ペットと一緒に撮影した写真が残っていれば、飼い主を特定する際の貴重な資料になる。同管理室の担当者は「ＳＮＳなどで情報を求める際も『いなくなりました。助けてください』と載せるだけでなく、いなくなった場所やペットの写真、特徴などのきちっとした情報を記せば、保護するための参考になる」と説明する。ペットを保護した側も、まず公的機関への連絡が優先。「ペットの保護や収容は、自治体や現地の動物救護本部などが中心となって実施している。警察や保健所に加え、負傷していた場合は、獣医や各地の動物愛護センターも活用してほしい」と話した。

 

避難所で動物を飼う際の注意事項も書かれている。「これまでの災害では、動物が避難生活の支えや安らぎになったという声がある一方で、『ほえてうるさい』『かまれた』などといったことが原因のトラブルもあった」という。ガイドラインは、飼い主同士がグループを作って連携し、ペット関連の支援物資の配布などの情報を共有することの重要性を訴え、東日本大震災後に仙台市の避難所や仮設住宅で、ペットの衛生管理方法や飼い主のルールを定めて配布したプリントも紹介している。

 

◇大切なのは災害前の準備

 

災害後にできることは限られており、ガイドラインは飼い主に「災害が起こる前の準備が大事」と呼びかける。室内で飼っているペットでも、はぐれた際に備え、首輪（鳥の場合は足輪）に連絡先を書いた「迷子札」を付けることを推奨し、はぐれたペットが痩せて首輪が外れる可能性もあるので、犬や猫には個体識別用のデータが入っているマイクロチップの埋め込みも勧めている。

 

また、動物用のかごや数日分のペットフードの常備も重要という。同管理室は「普段と違う環境の避難所の生活は、人間だけでなく動物も大きなストレスを感じると思うが、しつけをしっかりしていれば、トラブル防止につながる」と話した。

 

◇支援の輪が広がる

 

ＮＰＯ法人「ピースウィンズ・ジャパン」は、熊本県益城町の総合体育館芝生広場に、ペット連れの被災者専用の避難所として、大型テントを設置。ペットと飼い主がテント内で一緒に寝泊まりすることも可能で、犬・猫用のえさ、リード、ケージなどの物資も用意している。ペット連れで避難所に行くことをためらっている被災者に向け、「車中泊によるエコノミークラス症候群が相次いでいるので、足を伸ばして寝ることができるテントをぜひ活用してほしい」と呼びかけた。

 

取り残されたペットの救助や救急治療を行う獣医と動物看護師らのグループ「ＶＭＡＴ」（災害派遣獣医療チーム）のメンバーも熊本県内に入り、被災状況を調査している。熊本県には「ペットフードなどの救援物資を送りたい」という問い合わせが相次いでいるが、余震が続き、交通網が完全に復旧していない影響で、２０日午後現在募っていない。受け入れ態勢が整い次第、ホームページなどで詳細を伝えるという。

 

情報提供元：毎日新聞