ペットの治療費総額は、5万円以下を最多とし、6万円以上が4割に上ることがわかった。

国土交通省のマンション総合調査によれば、ペット飼育可能なマンションの管理組合の割合は年々増加している。平成元年までの完成年次のものは、「禁止(60.9％)」「限定して許可(28.1％)」「全体的に許可(2.1％)」であったのに対し、平成11年までの完成年次のマンションでは、「禁止(61.1％)」「限定して許可(28.2％)」「全体的に許可(2.4％)」、平成21年次までのものは「禁止(5.3％)」「限定して許可(85.4％)」「全体的に許可(5.7％)」となり、平成22年以降のものに関しては「禁止(2.1％)」「限定して許可(93.8％)」「全体的に許可(2.1％)」となっている。

平成11年からの一気に「ペット可マンション」が増え、現在では殆どの場合が「ペット可」として建築されているようである。

アンケート回答者のうち、犬か猫を飼っている・飼っていたと答えた方は745人。そのうち、犬を飼っていると答えた人は63.0％、猫を飼っている人は26.4％、犬と猫両方買っているという人の割合は10.6％となった。

ペットにかかった治療費の総額は、「5万円以下(55.1％)」が最多。ついで、「6～10万円(18.3％)」「11～15万円(3.5％)」「16～20万円(8.5％)」「21～25万円(0.4％)」「26～30万円(2.9％)」「31万円以上(11.4％)」となった。

ペットを飼ったきっかけでは「生活の癒し・安らぎになるから（39.0％）」という答えが最も多く、ついで「家族のコミュニケーションになるから（19.9％）」「話し相手や遊び相手になるから(10.3％)」「以前飼っていたペットが亡くなったから(6.5％)」「運動不足解消になるから(4.7％)」「ペットが飼える住宅に引っ越したから(4.0％)」「子どもに世話をさせたいと考えたから(3.9％)」「ペットショップ、テレビ、雑誌、ネット等を見て(2.5％)」「子どもに手がかからなくなったから(1.5％)」「経済的に余裕ができたから0.8％」となった。

少子化や住宅事情も相まって、特に都会ではペットを飼う人が増えているようである。しかしながら生き物である以上、治療費等いざというときのための必要経費には十分留意しておきたいものである。調査期間は2015年2月2日～2015年2月11日。有効回答数はインズウェブ利用者 1,918人。

 

情報提供元：エコノミックニュース

 

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